コロナ禍で急速にテレワークの導入が進みましたが、今後の会社のワークスタイルをどのようにしていくべきかお悩みの経営者や人事部門の担当者も多いのではないでしょうか？ 一方で社員からは「テレワークを続けたいけど、会社は原則出社に戻るはず」「週に何日かは出社したいけど、テレワーク中心となるようだ」などの声もよく聞かれ、会社と社員に意識の差があるケースも多いようです。 そこで今回は、会社も社員もハッピーなワークスタイルを見つけるためのステップをご紹介します。
💡 この記事でわかること
- 企業により大きく異なるコロナ後のワークスタイル
- テレワークのメリットとデメリット
- メリット
- デメリット
- 会社も社員もハッピーなワークスタイルを見つけ方
- ステップ①社員の声を幅広く収集する
- ステップ②会社としての方針を作る
- ステップ③規則・制度やツール・設備を整える
- ステップ④社員に丁寧に周知する
- まとめ
企業により大きく異なるコロナ後のワークスタイル
2021年12月のロイター企業調査によると、「新型コロナ感染が落ち着いた状況が続いた場合、テレワークを継続しますか？」という質問に対し、「規模を縮小して継続する」が45%、「継続する」が34%、「とりやめる」が21％と企業により対応方針が大きく別れています。どれが正解ということはありませんが、各企業は、組織としてパフォーマンスを最大化していくためにどのような選択をするのか、難しい問いに直面しています。
【出典】ロイター12月企業調査
テレワークのメリットとデメリット
本題に入る前に、あらためてテレワークのメリットとデメリットを確認したいと思います。
メリット
総務省のホームページでは、「テレワークの意義・効果」として、以下の9項目が謳われています。企業の視点、働く人の視点、社会の視点のそれぞれから多くのメリットがあることがわかりますが、企業が置かれる環境によって享受できるメリットは異なるものと考えられます。
- 少子高齢化対策の推進
- 人口構造の急激な変化の中で、個々人の働く意欲に応え、その能力を遺憾なく発揮し活躍できる環境の実現に寄与
- 女性・高齢者・障がい者等の就業機会の拡大
- 「出産・育児・介護」と「仕事」の二者選択を迫る状況を緩和
- 労働力人口の減少のカバーに寄与
- ワーク・ライフ・バランスの実現
- 家族と過ごす時間、自己啓発などの時間増加
- 家族が安心して子どもを育てられる環境の実現
- 地域活性化の推進
- UJIターン・二地域居住や地域での企業等を通じた地域活性化
- 環境負荷軽減
- 交通代替によるCO2の削減等、地球温暖化防止への寄与
- 有能・多様な人材の確保生産性の向上
- 柔軟な働き方の実現により、有能・多様な人材の確保と流出防止、能力の活用が可能に
- 営業効率の向上・顧客満足度の向上
- 顧客訪問回数や顧客滞在時間の増加
- 迅速、機敏な顧客対応の実現
- コスト削減
- スペースや紙などオフィスコストの削減と通勤、移動時間や交通費の削減等
- 非常災害時の事業継続
- オフィスの分散化による災害時等の迅速な対応
- 新型インフルエンザ等への対応
デメリット
様々な調査結果から以下のようなデメリットを感じている人が多いこともわかってきています。コミュニケーションの取りづらさに起因しているものが多く、実際にテレワークを経験された方であれば、思い当たる部分もあるのではないでしょうか。
- オフィスワークと比較したチーム内でのコミュニケーションの取りづらさ
- チーム間の横の繋がりの薄れ
- 「テレワーク疲れ」や「テレワーク中のメンタルヘルス」の問題
このようにテレワークには多くのメリットがある一方で、デメリットも存在します。そして、メリットもデメリットも、企業や同じ企業の中でも社員毎に異なります。これからのワークスタイルを検討していくためには、会社視点だけでなく、社員それぞれの視点に立ってメリットとデメリットを整理したうえで妥当解を考えていく必要があります。
会社も社員もハッピーなワークスタイルを見つけ方
それでは、会社にとっても社員にとってもストレスなく、結果として組織としてのパフォーマンスを最大化できるワークスタイルを見つけ出すためのステップをご紹介していきます。
ステップ①社員の声を幅広く収集する
従来の人事施策を検討する際との最も大きな違いは、コロナ禍で緊急避難的にテレワークを導入した企業においては、ある意味での実証実験が完了している状態にあることです。言い換えると、会社としても社員個人としてもテレワークを実際に経験し、その良さや改善点を体感できていますので、これを生かさない手はありません。
まずは、従業員アンケートや、インタビューを通じて、社員の声を徹底的に収集しましょう。
全従業員に対し、共通のアンケートを行います。選択式の項目を多くし、集計しやすくすることがポイントです。具体的にはテレワークで感じているメリット・デメリット、テレワークの継続希望有無、希望する場合の頻度、必要な規則・制度やツール・設備などについて聞いていきます。
アンケート結果は、部署や役職、年代、性別などの属性毎に分析し、仮説を構築します。
アンケート結果を分析し、仮説を構築したうえで、属性毎に何人かの社員にインタビューをおこない、仮説の解像度を上げていきます。
具体的には、代表的な職種毎に、管理職、一般社員、育児・介護中の社員など、役割や働く環境が異なる複数の社員にインタビューすることが有効です。
ステップ②会社としての方針を作る
ステップ①で収集した社員の声を踏まえ、会社としての方針を作ります。 すべての社員の声に応えるのは難しいケースが大半かと思いますが、なぜこのような方針に決めたのかという理由は、経営陣や人事部門内で突き詰めて認識を合わせておくことが重要です。
例えば、テレワークを原則週2日までとした場合、なぜ2日なのか明確にしておきましょう。なんとなく2日では、社員に説明ができませんし、会社としては、より組織としてのパフォーマンスが引き出せる機会を失っているかもしれません。また、正解がない中でも、判断した理由を明確にしておくことで機動的な見直しがしやすくなります。
ステップ③規則・制度やツール・設備を整える
コロナ禍で、緊急避難的にテレワークを導入した企業では、テレワーク実施にあたっての規則・制度やツール・設備などが不十分なまま、見切り発車したケースも少なくないかと思います。 恒久的なワークスタイルとしてテレワークを取り入れるタイミングで、就業規則や人事制度、コミュニケーションツールなどの見直し・整備をおこなう必要があります。ステップ①で収集した社員の声も参考に整備していきましょう。
ステップ④社員に丁寧に周知する
会社としてのこれからのワークスタイルを社員に丁寧に説明し理解を得ることが重要です。 先に述べたとおり、現実的には、全ての社員の声に応えるのは難しいケースが大半です。会社としての検討の経緯や判断した理由を丁寧に説明しましょう。合わせて、個別の事情による相談などは積極的に受け付け、制度の継続的な見直しをおこなう際の参考にしていきましょう。
まとめ
会社としてどのようなワークスタイルを採用するかは、企業活動の根幹となるとても重要で難しい問いです。また、働くすべての人にとっても、それぞれのQOL（quality of life）を左右する大切なテーマです。 だからこそ、企業はこれまで以上に社員の声に耳を傾け、「会社も社員もハッピーなワークスタイル」をともに見つけていくことが必要となるのではないでしょうか？今回の記事が参考になればうれしく思います。
株式会社ジェーシービーにて主に人事領域の業務に従事。2017年にアルー株式会社に入社し、大手企業を中心とした人材育成体系の構築支援をおこなうコンサルタント・企業研修講師として活動。並行して2020年6月に株式会社パルケの創業に参画。
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